日本銀行金融研究所の金研ニュースレターの特別号に幅広い読者向けに「新型コロナウイルス感染症の経済学」として「1918 年スペイン風邪流行時の経験：バロー」が掲載されています。公衆衛生的介入と経済の関係を1918年のスペイン風邪の流行の経験についてのバローの論文を易しく解説してくれています。結論の一つは、米国での NPI （公衆衛生的介入）が対策全体としてスペイン風邪の累計死亡率を押し下げなかったの は、十分に長い期間 NPI がとられなかったから ではないかという話です。当たり前のような話なのですが、公衆衛生的介入は1918年の経験からその確からしさが証明されているということであって、今後、市民としては長く覚悟していかなければならないという流れは変わらないということなのだと思います。