自宅で最後まで、という場合を考えてみると、自分ならどのような感じになるのかを考えてみました。医療が必要のないままというケースは、考えても仕方ないので、そこは、病気を想定して記載してみたいと思います。
自宅で最後まで、という場合を考えてみると、自分ならどのような感じになるのかを考えてみました。医療が必要のないままというケースは、考えても仕方ないので、そこは、病気を想定して記載してみたいと思います。とることになります。
治療の努力を考えることを避け、がんとのお付き合いを選ぶとして、自分なら治療医学的なものは避けて考えていきたいと思います。戦わないことを選択します。
「死に場所は病院」は現在でも多くの人がとっている選択なのですが、そこは在宅を選択します。この場合介護保険と医療保険を組み合わせることが必要になると思います。
死まで、痛みだけの緩和処置ということをということを想定してみると、必ずしも、訪問医が必要だということもないので、訪問看護をお願いしたいということになると思います。
介護保険と医療の組み合わせうまくおこなわなければならないことから、まず、地域包括ケアセンターに相談するでしょう。
そこで、適切なケアマネージャーを探します。介護支援専門員（ケアマネジャー）を探すには、まずは住んでいる市区町村の介護保険課、もしくは地域包括支援センターに行きお願いします。近いところから来てもらうことになると思います。
介護支援専門員の資格試験を受けるには、介護福祉士や社会福祉士、あるいは看護師や保健師などの資格を持ち、５年以上の実務経験、専門知識と経験が兼ね備えた高齢者福祉の専門家なので、この段階で、少し安心するかもしれません。
地域の実情は、支援専門員が詳しいと思うので、緩和措置と在宅死までの道のりを相談しながら地域の医療対応の状況から決めていくことにします。このあたりが可能なのは介護保険制度のおかげだと思います。
自分の認知がしっかりしているという前提でここまできましたが、「これから先こんなこんなふうになっていくけど、その後はこんなみちがある。あなたはどうする」ということを医療的に示された時に答えられなくなることが、認知力の低下から起こったら、どのような方法があるのか？そこが難しいのですが、認知力の低下が進んだ場合の家族の合意形成の問題とそのコーディネイト、その後見の家族から介護費用が出ない場合の成年後見人の設定、医学的な事前指示書をどのように考えるか、遺言書の作成など、一気に周りの対応が難しくなる感じがします。
医学的な事前指示書は、作成時点での指示書なので、本人がおかれた状況の変化、終末期の本人の意志が軽視できないということもあり、確認は常に必要ということと、認知力との関係でむづかしくなるところです。
死を自分が決められなくなってしまったらどうするか、この先からがむずかしいということです。
